エンタメ・音楽業界３団体が考える、「いま、音楽にできること」

4月18日（土）、ニッポン放送特別番組『いま、音楽にできること』にエンタメ・音楽業界３団体の首脳陣が登場、今の現状について語るとともに、第一線で活躍するアーティストたちが、それぞれの立場から考える「いま、音楽にできること」を発信した。

登場したのは、一般社団法人日本音楽事業者協会会長・堀義貴、一般社団法人日本音楽制作者連盟理事長・野村達矢、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会会長・中西健夫の3名で、大型コンサートから小規模のライブハウスをはじめ、数多くのエンターテインメントに関わる分野が営業休止にせざるを得ない現状を受けての鼎談となった。


新型コロナウイルスの自粛要請を受けて、堀義貴は「ドラマの収録も止まって、バラエ ティも出演者を減らし、ロケもできない。ほとんどのタレントの仕事が減少している」と発言、さらにスポーツとエンタメ業界合わせて3300億円の損失を受けていることを受け、野村達矢は「ひとつの業界が吹っ飛んでいる数字」と語った。

また、「これだけ人の動きを止めている産業はない」と話す中西健夫は、2月26日の政府からの自粛要請は大きなターニングポイントだったとし、「“不要不急”という言葉に我々のジャンルが入れられたことに傷ついたが、人の命に関わるため、延期はせざるを得ないと苦渋の選択だった。しかし、ここまで長引くとは思わなかった」と、出口の見えない戦いとの認識を明かした。堀義貴は「ネットでの反応のなかには、生きるた めにエンタメはいらないという意見があり一番傷ついた。世の中の人に自分たちの仕事がいらないんだと言われたようでとてもショックだった」と率直な気持ちを語った。

その後、「ライブが“不要不急”の扱いを受けたことが悔しい」というリスナーからのメールが紹介された。そのリスナーに深く共感した堀義貴は、「（ライブが）必要な人もいることも想像してほしい」と訴え、野村達矢は「生きるための“衣食住”としてだけでなく、生きがいを感じるきっかけ、生きる糧になっている」とし、“精神的な健康”を支えているという面でも大きな役割を果たしているはずだと語った。また、中西健夫は「東京ドームでライブをすれば、そこに関わる会社は30社以上ある、大きいフェスなら100社以上。そこにまつわる方々の雇用も含めて支えている」とし「どれだけ多くの人々が関わっているか」を伝えていきたいと語った。