経産省「iPod nano事故」公表を受け、アップルが対応策発表
経済産業省が19日に「消費生活用製品の重大製品事故に係る公表について」として「第1世代iPod nano」(写真)充電中に発生した過熱事故に注意を呼びかけたことを受け、20日、アップルから正式な発表が行なわれた。
これによると、同社は、ごくまれなケースとして2005年9月から2006年12月に販売された第1世代 iPod nanoのバッテリーが過熱を起こし、使用ができなくなったり、変形したりといった事故の報告を何件か受けているとのこと(すべて第1世代iPod nanoであり、0.001パーセント未満だそうだ)。これらは1つのバッテリー・サプライヤーからの供給であることを特定しているという。
なお同社では、第1世代のiPod nanoを利用してバッテリーの過熱を感じたユーザーに対して、AppleCare(顧客窓口)にて交換対応を行なうことを発表。また、ほかの第1世代iPod nanoユーザーで、少しでも不安を感じた際にも、AppleCareまで連絡してほしいとしている。
ちなみに今回該当するiPod nanoが発売された2005年~2006年というのは、ノートPCやケータイに使われているリチウムイオンバッテリーの異常発熱が問題となり、自主回収に至るケースが続出した。
●アップル
これによると、同社は、ごくまれなケースとして2005年9月から2006年12月に販売された第1世代 iPod nanoのバッテリーが過熱を起こし、使用ができなくなったり、変形したりといった事故の報告を何件か受けているとのこと(すべて第1世代iPod nanoであり、0.001パーセント未満だそうだ)。これらは1つのバッテリー・サプライヤーからの供給であることを特定しているという。
なお同社では、第1世代のiPod nanoを利用してバッテリーの過熱を感じたユーザーに対して、AppleCare(顧客窓口)にて交換対応を行なうことを発表。また、ほかの第1世代iPod nanoユーザーで、少しでも不安を感じた際にも、AppleCareまで連絡してほしいとしている。
ちなみに今回該当するiPod nanoが発売された2005年~2006年というのは、ノートPCやケータイに使われているリチウムイオンバッテリーの異常発熱が問題となり、自主回収に至るケースが続出した。
●アップル
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